電気自動車（EV）のデメリット7選と3つの誤解。「買ってはいけない」は本当？購入後に後悔しない全知識と解決策

「電気自動車は買わない方がいい」「充電が面倒で後悔する」——ネット上では、電気自動車（EV）に対するネガティブな声が少なくありません。

結論から言うと、電気自動車（EV）にはガソリン車にはない特有のデメリットが確かに存在します。しかし、その多くは購入前の情報収集とライフスタイルに合った車種選びで、十分に対策が可能です。

この記事では、電気自動車（EV）購入で後悔しないために押さえるべきデメリット10選と、それぞれの具体的な解決策、さらにガソリン車にはない独自のメリットを、最新データに基づいて徹底解説します。「自分に電気自動車（EV）は向いているのか？」を判断するための情報をすべて網羅していますので、ぜひ最後までお読みください。

電気自動車（EV）の主なデメリット10選 | 「買わない方がいい」と言われる理由

電気自動車（EV）が「買わない方がいい」と言われる背景には、ガソリン車にはない以下10個のデメリットがあります。

1. 車体価格がガソリン車と比較して高め
2. 自宅充電設備の設置に費用がかかる
3. 充電インフラの整備が不十分
4. 充電に時間がかかる
5. 走行距離が短め
6. 寒冷地では性能が落ちやすい
7. タイヤの消耗が早い傾向にある
8. 選択できる車種が少ない
9. リセールバリューが低い傾向にある
10. 【要注意】「本当に環境に優しいか」という疑問（LCAの視点）

それぞれ具体的に見ていきましょう。

1. 車体価格がガソリン車と比較して高め

電気自動車（EV）の最大のハードルは、同クラスのガソリン車と比べて車両価格が高いことです。この価格差の最大の原因は、製造コストの3〜4割を占めるとされるリチウムイオンバッテリーにあります。バッテリー価格は年々低下傾向にあるものの、依然として車両価格を押し上げる大きな要因です。

たとえば、日産の軽EVサクラとベースモデルのデイズを比較すると、その差は歴然です。

同じプラットフォームでありながら、約110万円以上の価格差が生じています。国や自治体の補助金を活用すれば実質的な負担額は大幅に下がりますが、補助金には予算上限があり、年度途中で受付が終了するケースもあるため、購入タイミングに左右される不安定さもデメリットです。

なお、補助金は購入後に申請・承認を経て後日振込となる仕組みのため、購入時点では定価に近い金額を用意する必要がある点にも注意しましょう。

2. 自宅充電設備の設置に費用がかかる

電気自動車（EV）の利便性を最大限に活かすには、自宅にいつでも充電できる環境がほぼ必須です。充電設備の設置には、機器本体に加えて分電盤からの配線工事費が発生します。タイプ別の費用相場は以下のとおりです。

とくに、以下のケースでは追加の工事費用が発生し、負担が膨らむ可能性があります。

• 家庭の契約アンペア数の増強が必要な場合
• 駐車場と分電盤の距離が離れている場合

また、マンションなど集合住宅の場合は管理組合の合意形成が必要となるため、戸建て以上に設置のハードルが高くなります。集合住宅にお住まいの方は、購入前に管理組合への事前確認を忘れずに行いましょう。なお、充電設備の設置にも国の補助金（CEV補助金の「充電設備」枠）が活用できるケースがあるため、あわせて確認することをおすすめします。

3. 充電インフラの整備が不十分

日本国内の電気自動車（EV）充電スポットは増加傾向にあり、数の上ではガソリンスタンドに迫りつつあります。2024年度末時点のデータでは、ガソリンスタンド27,009店に対し、電気自動車（EV）充電スタンドは24,592箇所です。

経済産業省が発表した2024年度末（2025年3月31日）時点の全国のサービスステーション（給油所）数は前年度末と比べて405カ所減の2万7009店となった。

引用：Yahoo!ニュース

しかし問題は「質」です。充電スポットの大半は出力の低い「普通充電器」であり、短時間で充電可能な「急速充電器」の設置数はまだ不足しています。

とくに高速道路のSA・PAでは急速充電器が1〜2基しか設置されていないことも珍しくなく、週末や連休中には充電待ちが1時間を超えるケースも報告されています。地方の幹線道路や観光地など、長距離ドライブでこそ必要となるエリアのインフラ整備は依然として追いついていません。

ただし、経済産業省は2030年までに公共用の普通充電器12万基、急速充電器3万基を設置する目標を掲げているため、今後は徐々に改善されていく見通しです。

4. 充電に時間がかかる

ガソリン車の給油がわずか数分で完了するのに対し、電気自動車（EV）の充電には数時間単位の時間を要します。たとえば、日産リーフX（バッテリー容量40kWh）を10%から80%まで自宅で充電する場合の目安は以下のとおりです。

上記はあくまで目安であり、実際の充電速度はバッテリー残量・気温・車種で大きく変動します。さらに、多くの電気自動車（EV）はバッテリー残量80%を超えるとバッテリー保護のため充電速度が意図的に低下するため、80%→100%の充電には追加の時間がかかる点も把握しておきましょう。

5. 走行距離が短め

近年のバッテリー技術の進歩により、カタログ上の一充電走行距離は大幅に伸びています。

しかし、カタログ値はあくまで理想条件下での数値です。実際の走行距離はカタログ値の7割程度になることも珍しくありません。とくに電費が悪化する主な要因は以下の2つです。

• 高速道路での巡航：速度が上がるほどバッテリー消費が加速する
• エアコン（とくに冬場の暖房）の使用：電費を大幅に悪化させる

ガソリン車のように数分で給油して航続距離を回復できないため、「充電切れへの不安（レンジアンキシエティ）」がつねにつきまとう点は、電気自動車（EV）オーナーが感じる大きなストレス要因のひとつです。しかも万が一電欠（バッテリー切れ）を起こした場合、電気自動車（EV）は駆動輪がロックされるため、ガソリン車のように人力で押して移動させることができません。ロードサービスを呼ぶしかなくなるため、バッテリー残量の管理は絶対に怠らないようにしましょう。

6. 寒冷地では性能が落ちやすい

電気自動車（EV）に搭載されるリチウムイオンバッテリーは化学反応で発電する仕組みのため、低温環境では性能が大きく低下します。

外気温が氷点下になると、バッテリー内部の化学反応が鈍化し、充電効率と放電性能の両方が悪化します。さらに深刻なのが暖房の電力消費です。ガソリン車はエンジンの排熱を暖房に流用できますが、電気自動車（EV）にはその熱源がありません。そのため、バッテリーの電力で直接暖房する必要があり、暖房フル稼働時には航続距離が2〜3割減少するケースも報告されています。

加えて、低温下では充電速度も遅くなる傾向があります。冬場の北海道や東北地方などでの運用には、事前の対策が不可欠です。

7. タイヤの消耗が早い傾向にある

電気自動車（EV）は以下2つの構造的要因により、ガソリン車に比べてタイヤの摩耗が早い傾向にあります。

ブレーキ時にタイヤに大きな負担がかかるため、タイヤショルダー部の偏摩耗が懸念されます。
電気自動車（EV）車にとってはタイヤの耐偏摩耗性能もとても重要なのです。

引用：ブリヂストン公式サイト

タイヤ交換の頻度が上がれば、それだけ維持費もかさみます。対策については後述しますが、EV専用タイヤの選択が有効な解決策です。

8. 選択できる車種が少ない

2026年2月現在、国内で購入できる電気自動車（EV）のラインナップは、ガソリン車やハイブリッド車（HV）と比べてかなり限定的です。

とくに日本市場でもっとも人気の高い「ミニバン」や「手頃なサイズのSUV」カテゴリでは、電気自動車（EV）の選択肢がごくわずか。国内メーカーの主力は軽EVや一部のSUVが中心であり、BYDなど海外メーカーが多様なモデルを投入しているものの、日本の道路事情やニーズに完全にマッチしているとは言い難い状況です。ファミリー層や特定のボディタイプを求めるユーザーにとっては「選びたくても選べない」のが正直な現状でしょう。

ただし、2026年以降は国内メーカーから電気自動車（EV）ミニバンの投入が見込まれており、この状況は徐々に改善される見通しです。

9. リセールバリューが低い傾向にある

電気自動車（EV）のリセールバリュー（中古売却時の価値）は、人気のガソリン車やHVと比べて低い傾向にあります。

その最大の理由は「バッテリーの経年劣化」に対する不透明さです。スマホと同様に電気自動車（EV）のバッテリーも充放電を繰り返すうちに容量が低下していきます。メーカーの保証期間は一般的に8年程度ですが、それを過ぎると走行距離の減少や充電量の低下を実感するケースが増え、バッテリー交換には数十万円の費用がかかることも珍しくありません。

中古車市場では、バッテリーの残存容量（SOH）が明確に保証されないケースが多く買い手が敬遠しやすい構造になっています。さらに、電気自動車（EV）技術の進歩が非常に速いため、数年前のモデルが性能面で大きく見劣りし、中古車としての価値が急速に下がりやすいという側面もあります。

ただし、近年はガソリン価格の高騰などを背景に中古EVの需要が高まりつつあり、以前ほど値崩れしなくなってきた車種もあります。リセールを重視する方は、購入前に人気車種の中古相場をチェックしておきましょう。

10. 【要注意】「本当に環境に優しいか」という疑問（LCAの視点）

「電気自動車（EV）は走行中にCO2を排出しないから環境に優しい」——これは事実です。しかし、それはあくまで走行時に限った話です。

電気自動車（EV）の「製造」から「廃棄」までの環境負荷をトータルで評価する「LCA（ライフサイクルアセスメント）」の視点で見ると、話はそう単純ではありません。バッテリーの製造工程ではリチウムやコバルトといった希少鉱物の採掘・精製に大量のエネルギーと水が必要であり、製造段階のCO2排出量はガソリン車を上回るとの研究データもあります。

さらに、充電に使う電力の問題もあります。日本の発電量の約65%を占める火力発電はCO2を大量に排出するため、「電気自動車（EV）に充電する電気自体がクリーンではない」という指摘も的を射ています。

ただし、環境省の分析でも示されているとおり、総走行距離が伸びるほどガソリン車より電気自動車（EV）のほうがトータルCO2排出量は少なくなる傾向にあります。電気自動車（EV）が「環境に良い」かどうかは、その国の発電構成や走行距離、バッテリー技術の進歩に大きく左右されるのです。

デメリットを上回る？電気自動車（EV）のメリット7選

ここまでデメリットを見てきましたが、電気自動車（EV）にはガソリン車では得られない独自のメリットも数多くあります。とくにガソリン価格が高騰する昨今、電気自動車（EV）の経済的メリットは改めて注目されています。代表的な7つを紹介します。

1. 燃料費がガソリン車より圧倒的に安い
2. エネルギー効率が段違いに高い
3. 安全性が高い
4. 静音性が高い
5. 走行中のコントロールがしやすい
6. 走る蓄電池として災害時にも活躍
7. 各種補助金や税制優遇が受けられる

1. 燃料費がガソリン車より圧倒的に安い

電気自動車（EV）の日常使いにおける最大のメリットは、燃料コスト（電気代）の圧倒的な安さです。ガソリン価格がリッター170円を超える昨今、この差はますます大きくなっています。

上記の条件で計算すると、年間で約6万円以上の差額が生まれます。走行距離が多い人ほどこの差は拡大し、5年間で30万円以上、10年では60万円を超える節約効果が期待できます。電気料金も上昇傾向にありますが、同じ距離を走行した場合のコスト比較ではガソリンよりも圧倒的に有利な状況は変わりません。

2. エネルギー効率が段違いに高い

電気自動車（EV）のもうひとつの大きな強みがエネルギー変換効率の高さです。ガソリン車は燃料エネルギーのわずか約2割しか動力に変換できないのに対し、電気自動車（EV）はバッテリーの電力の約9割を動力に変換できます。

つまり、同じエネルギー量でも電気自動車（EV）のほうが約4.5倍効率的に走行できるということです。この効率性の差が前述の燃料費の安さにも直結しており、長期的なランニングコストの削減に大きく貢献します。

3. 安全性が高い

電気自動車（EV）は構造的な特性から、ガソリン車と比較して高い安全性を備えています。

最大の特徴は、重いバッテリーが床下に配置されることによる低重心設計です。これにより走行安定性が非常に高く、カーブや緊急回避時にも車体がふらつきにくくなっています。さらにエンジンがないため、前面に衝撃吸収スペースを広く確保でき、衝突時のダメージ軽減にも貢献します。

4. 静音性が高い

電気自動車（EV）にはエンジンがないため、走行中の騒音や振動が極めて少ないのが特徴です。ガソリン車特有のエンジン音・アイドリング振動・排気音が一切発生しないため、以下のようなメリットがあります。

• 車内での会話や音楽をクリアに楽しめる
• 早朝・深夜でも住宅地で騒音を出さない
• 長距離ドライブ時の運転疲労が軽減される

なお、静かすぎて歩行者が接近に気付きにくいことから、現在の電気自動車（EV）には「車両接近通報装置」の搭載が法律で義務付けられています。低速走行時に意図的に音を発生させ、安全性を確保する仕組みです。

5. 走行中のコントロールがしやすい

電気自動車（EV）のモーターはアクセルを踏んだ瞬間から最大トルクを発生するため、信号発進や高速道路の合流がスムーズかつパワフルです。ガソリン車のようにエンジン回転数を上げる必要がなく、踏み込んだ瞬間に力強く加速できます。

さらに、アクセルを離すとモーターが発電機として働く「回生ブレーキ」機能により、アクセルペダルの操作だけで加減速をコントロールする「ワンペダル走行」が可能です。ブレーキペダルへの踏み替えが減るため、渋滞や市街地走行での操作負担が大幅に軽減されます。一度体験すると「もうガソリン車には戻れない」と感じる電気自動車（EV）オーナーも少なくありません。

6. 走る蓄電池として災害時にも活躍

電気自動車（EV）は大容量バッテリーを搭載した「移動できる蓄電池」としても活躍します。「V2H（Vehicle to Home）」機器を導入すれば、電気自動車（EV）に蓄えた電力を家庭に供給可能です。一般的な電気自動車（EV）のバッテリー容量は40〜60kWhで、家庭用蓄電池（5〜10kWh）の数倍にあたり、一般家庭の2〜4日分の電力をまかなえます。

台風や地震などの災害で停電が発生した際にも、電気自動車（EV）を非常用電源として活用できるため、防災対策・BCP（事業継続計画）としても非常に有効です。太陽光発電と組み合わせれば、昼間に発電した電力を電気自動車（EV）に蓄え、夜間に家庭で使うことで電気代の大幅な節約も実現できます。

7. 各種補助金や税制優遇が受けられる

電気自動車（EV）の普及を促進するため、国と自治体が手厚い購入支援策を用意しています。これらを活用すれば、購入コストを大幅に圧縮できます。

2026年1月以降、CEV補助金が大幅に増額されました。たとえば日産リーフを購入する場合の支援内容は以下のとおりです。

車種や自治体により受けられる優遇は異なるため、詳しくは「一般社団法人 次世代自動車振興センター」の公式サイトで確認してください。なお、補助金には予算上限があり受付が早期終了する可能性もあるため、購入を検討中の方は早めの情報収集がカギです。

電気自動車(EV)のデメリット・不安を解消する「賢い」対策7選

電気自動車(EV)のデメリットは、事前の対策で大幅に軽減できるものが多いです。ここでは、7つの具体的な解決策を紹介します。

1. 車体価格：補助金や税制優遇を活用する
2. 自宅充電設備：最適なタイプの充電器を選ぶ
3. 充電インフラ：購入前に近所の充電スポットを確認する
4. 充電時間：夜間の「基礎充電」を習慣化する
5. 走行距離：用途に合った車種を購入する
6. 寒冷地：対策された車種を選ぶ
7. タイヤの摩耗：EV専用タイヤを装着する

1. 車体価格：補助金や税制優遇を活用する

高額な車両価格の負担を軽減する最も有効な手段は、国・自治体の補助金と税制優遇のフル活用です。

2026年1月から、CEV補助金は従来の最大90万円から最大130万円に増額されました。日産リーフの場合は129万円の補助が適用されるため、実質的な負担額は大幅に下がります。

補助金には予算上限があり、受付が早期に終了する可能性もあります。購入を検討中の方は、「一般社団法人 次世代自動車振興センター」の公式サイトで最新の申請状況を確認しましょう。

2. 自宅充電設備：最適なタイプの充電器を選ぶ

自宅の充電設備は、居住形態・予算・走行距離に合わせて最適なタイプを選ぶことが重要です。

充電速度を重視する方やバッテリー容量の大きい車種を検討中の方には、6kWの壁掛け型普通充電器が推奨されます。V2H機器の設置には補助金も活用できるため、太陽光発電をお持ちの方は合わせて検討するとよいでしょう。なお、充電設備にもCEV補助金の「充電設備・V2H充放電設備」枠が適用されるケースがあります。

3. 充電インフラ：購入前に近所の充電スポットを確認する

自宅に充電設備を設置できない場合は、周囲の充電インフラの状況を事前に徹底確認してから購入を判断しましょう。以下のサイトで、自宅周辺や通勤ルート上の充電スポットを簡単に検索できます。

• GoGoEV：全国の充電スポットを網羅的に検索可能
• EVsmart：充電器の出力や空き状況もリアルタイムで確認可能

長距離ドライブの際は、移動ルート上の急速充電器の設置数と出力を事前にチェックし、充電計画を立てておくことが電欠トラブルの防止につながります。

4. 充電時間：夜間の「基礎充電」を習慣化する

充電時間のデメリットは、「充電するタイミング」の工夫で実質的にゼロにできます。

もっとも効果的なのは、自宅充電器を設置し、就寝中に夜間充電（＝基礎充電）を習慣化することです。帰宅後にケーブルをつなぐだけで手軽に充電できるため、ガソリンスタンドに立ち寄る手間そのものがなくなります。一部の電力会社では電気自動車（EV）向けに夜間電力が割安になるプランを提供しており、電気代の節約にもつながります。

現在の多くの電気自動車（EV）には指定時間に充電を開始・終了するタイマー機能が搭載されています。夜間料金の時間帯にだけ充電するよう設定すれば、毎朝満充電の状態で出発でき、長距離移動時のみ外出先で「経路充電」する使い分けが可能です。

5. 走行距離：用途に合った車種を購入する

航続距離への不安は、自分の使用用途に最適なバッテリー容量の車種を選ぶことで大幅に軽減できます。

日常の走行距離が短ければ、無理に大容量モデルを選ぶ必要はありません。バッテリー容量が大きいほど車両価格も高くなるため、「平均的な1日の走行距離」と「最も長く走る日の走行距離」を把握した上で、オーバースペックにならない車種を選ぶのがコスパの面でも賢い判断です。

6. 寒冷地：対策された車種を選ぶ

冬場の性能低下が懸念される寒冷地では、寒さ対策の装備が充実した車種を選択することが不可欠です。とくに重要なのは以下2つの装備の有無です。

近年の電気自動車（EV）ではヒートポンプ式エアコンの搭載が標準化しつつありますが、車種やグレードによって異なります。寒冷地にお住まいの方は、購入前にこれらの装備を必ず確認しましょう。

7. タイヤの摩耗：電気自動車（EV）専用タイヤを装着する

電気自動車（EV）のタイヤ摩耗対策として有効なのが、各タイヤメーカーが開発・販売している「電気自動車（EV）専用タイヤ」の装着です。電気自動車（EV）専用タイヤは、重い電気自動車（EV）の車重と瞬発的なトルクに耐えるよう、専用のコンパウンド（ゴム素材）とトレッドパターンで設計されています。代表的な製品は以下のとおりです。

• ミシュラン「e・PRIMACY」
• ブリヂストン「ECOPIA EV-01」

タイヤ単価は通常品より高めですが、耐摩耗性に優れるため交換頻度が下がり、結果的にコストパフォーマンスの向上が見込めます。

結論：電気自動車(EV)は「買い」か？専門家が分析する今後の普及シナリオ

日本で電気自動車（EV）普及が遅れる3つの「壁」

日本の電気自動車（EV）普及率はいまだ約3%程度と、欧州（約20%）や中国（約30%）に大きく後れを取っています。その背景にあるのが以下の3つの「壁」です。

日本の特殊事情として、ハイブリッド車（HV）が新車販売の約2割を占める「HV大国」である点も見逃せません。ガソリン車からの乗り換え先としてHVがすでに確立されているため、電気自動車（EV）が普及するにはHVユーザーの取り込みも課題となります。

しかし、日本の消費者が「欲しい」と思えるボディタイプの電気自動車（EV）が揃えば、普及は一気に加速する可能性があります。

2026年以降の展望（次世代電池、国産ミニバン電気自動車（EV）の登場）

2026年以降、日本の電気自動車（EV）市場は大きな転換点を迎えつつあります。最大の注目は以下の2つの軸です。

• バッテリー技術の革新
• 日本市場向け車種の拡充

技術面では、トヨタや日産が開発を進める「全固体電池」の実用化が期待。全固体電池は従来のリチウムイオン電池に比べてエネルギー密度が約2倍とされ、充電時間の大幅短縮と航続距離の飛躍的延伸が見込まれています。さらに、リチウムのようなレアメタルへの依存度が下がることで、バッテリーコストの大幅削減も期待できます。

（全固体電池は）従来比で約2倍となる高いエネルギー密度や、優れた充放電性能による大幅な充電時間の短縮、さらにはより安価な材料の組み合わせによるバッテリーコストの低減等により、ピックアップトラックなども含めた幅広いセグメントへの搭載が期待され、EVの競争力を高めます。

引用：日産公式サイト

車種面では、これまで不在だった「国産電気自動車（EV）ミニバン」の市場投入が本格化する見込みです。日産が「Japan Mobility Show 2023」で発表した電気自動車（EV）ミニバンのコンセプトカー「ハイパーツアラー」をはじめ、各メーカーがスライドドア付き電気自動車（EV）の開発を進めています。

さらに、2026年1月からCEV補助金が電気自動車（EV）最大130万円に増額されたことも追い風です。日本のファミリー層のニーズに応えるミニバン電気自動車（EV）が登場すれば、EV普及の大きな転換点となるでしょう。

あなたは電気自動車（EV）向き？購入をおすすめする人・しない人

最後に、電気自動車（EV）がライフスタイルに合っているかどうかの判断基準を整理します。

「要検討」に該当する方でも、今後の技術革新（全固体電池の実用化、充電インフラの拡充など）により、数年以内に電気自動車（EV）が最適解になる可能性は十分にあります。現時点で購入を見送る場合も、市場動向のウォッチを続けることをおすすめします。

【まとめ】電気自動車（EV）のデメリットは購入前にしっかり確認・対策を

電気自動車（EV）には、車両価格の高さ・充電インフラの不足・充電時間の長さ・寒冷地での性能低下・バッテリー寿命の問題など、ガソリン車にはないデメリットが存在します。

しかし、これらのデメリットの多くは、補助金・税制優遇の活用やライフスタイルに合わせた車種選定といった「事前の対策」で軽減が可能です。とくに2026年以降はCEV補助金の増額（最大130万円）や全固体電池の実用化、国産ミニバン電気自動車（EV）の登場など、EV市場は大きな追い風を受けています。ガソリン価格の高騰が続く中で、電気自動車（EV）の経済的メリットもますます際立ってきています。

電気自動車（EV）購入で後悔しないために大切なのは、デメリットとメリットの両方を正しく理解し、自分の使用用途・住環境・予算に合わせて冷静に判断することです。

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